橘寛基の『ブログ　de　Gamersta！』

　
　自宅近所にある大手チェーンのレンタルビデオ店の一角に、ゲームソフトを扱うコーナーがあったのだが、先日行ってみたらいつのまにかDVDに侵食され消滅していた。一方よく前を通るので、たまに覗いてみる六本木のレンタルショップでも、ゲーム売り場が縮小しているようだ。そういえば以前住んでいた高田馬場の駅近くにあったゲームショップも、いつの間にか携帯電話店になっている。

　実はここ数年ゲーム販売の最前線では、小型の店舗を中心に撤退や倒産、業態変換をするケースは後を絶たない。

　その最大の理由は長く続いたゲーム市場の縮小傾向であろう。CESAゲーム白書（コンピュータソフトウェア協会発行）によると、国内ゲーム市場規模は2000年をピークに以後4年連続して縮小している。しかも、6000億円台から4000億円台へと、約30％もそのパイは減少してしまっているのだ。

　そんな最中にネット通販やメーカーサイトよりの直販なども増加している。結果いわゆる町のゲームショップが、一番その影響を受けたわけだろう。専門店の団体である日本テレビゲーム商業組合は2002年の設立時508法人、2217店舗でスタートしたが、2005年3月段階での加盟は309法人、1315店舗にまで減少している。

　しかし、ここ最近はニンテンドーDSを中心に携帯ゲーム機の人気もあり、市場は回復傾向のはずである。CESAの正式な発表はまだ先だが、各種の調査を見ても昨年からは市場は持ち直しているはずだ。そして今年は、年末に登場する予定のプレイステーション3などの効果も加わり、更なる成長が期待できる。

　だが、日本のゲーム流通には小売店が儲けにくい構造が元々存在する。ソフトの流通システムは希望小売価格の75％で仕入れて、完全買取りが原則。書籍は同程度の仕入れ率で返品自由しかも定価販売だが、ゲームソフトは最初から割引販売が主流である。またハードウェアに関してはメーカーも利益の薄いケースが多く、発売時などは更に低い利益率が小売店に要求されることもある。

　専門店の店主には「中古で利益を確保しないとやっていけない」という声が以前からあり、大型の量販店では、「売り上げのわりに利益が薄い客引き商品」という見方もある。また利幅の薄さからゲームに手を出さない量販業者も存在する。

　
　今後はゲーム機がネットワークに繋がることが標準となり、ダウンロードでソフトが販売されることも当たり前になるだろう。つまりますます町の小売店の役割は縮小する可能性が高い。

　テレビゲームに限らず、町の小規模店がなくなっていくのは時代の流れなのかもしれない。が、小売店が消えて人々が商品を目にする機会が減ることは、テレビゲームが特殊な商品となり一部のマニアのものと化していく悪循環を生みかねない。

　ゲームを扱う最前線であるはずの売り場が本当の意味で賑わい、ゲームが儲かるビジネスとしてその担い手が増加しなければ、真の市場回復とは言えないのではないかと強く思う。